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藤田 博喜; 野島 健大; 永岡 美佳; 大澤 崇人; 横山 裕也; 小野 洋伸*
KEK Proceedings 2016-8, p.168 - 172, 2016/10
平成25年1月から平成27年3月までの期間において、復興促進プログラム(マッチング促進)として、「環境試料中ストロンチウム-90(
Sr)分析用自動化システムの開発」に取り組んだ。灰試料(農畜産物及び海水産物)を対象としてストロンチウムを単離するまでの工程を自動化することはできたが、実際の試料中Sr濃度測定を行うことができていなかったため、本システムによる分析を実施し、作業者による分析・測定結果と比較することにした。また、システムを改良し、各分析工程における装置の性能を向上させることができたので、その内容についても報告する。
眞鍋 早知; 松原 菜摘; 三枝 純; 武石 稔
KEK Proceedings 2016-8, p.281 - 285, 2016/10
環境試料中の有機結合型トリチウム(以下、OBT)を分析するために必要な前処理法として石英管燃焼法と迅速燃焼装置を用いた手法がある。東京電力福島第一原子力発電所の事故以降、海産物中のOBTを迅速に評価することが求められており、このためには前処理に要する時間の短縮や操作性の向上等が必要である。そこで、迅速燃焼装置を用いた前処理のうち、燃焼過程について試料の形状や供試量を変化させ、燃焼水の収量、回収率を整理・検討した。
永岡 美佳; 松原 菜摘; 藤田 博喜; 中野 政尚
KEK Proceedings 2016-8, p.134 - 138, 2016/10
再処理施設周辺の環境モニタリングは、陸上環境放射能監視と海洋環境放射能監視に分類され、線量率等の監視、試料の採取、分析・測定等を行い、四半期毎に「環境放射線管理報告書」として原子力規制委員会に報告をしている。これらのモニタリング結果は、旧原子力安全委員会の「環境放射線モニタリング指針」に従って、原子力施設の平常運転時でのモニタリング結果から「平常の変動幅」を決定して、施設からの放射性物質放出の影響の有無を評価してきた。しかしながら、東京電力福島第一原子力発電所事故以降、茨城県の放射能状況は大きく変化し、特に線量率やセシウム-134(
Cs)及びセシウム-137(
Cs)において、「平常の変動幅」を上回った測定結果が観測され、これまでの「平常の変動幅」を用いたモニタリング結果の評価が困難である。このため、新たに「事故後の変動幅」を設定し、施設からの異常の有無を環境モニタリング結果から評価できるようにすることが求められている。そこで、本研究では、海産生物(シラス, カレイ又はヒラメ, 貝類, 褐藻類)を対象とし、Cs及びCsにおける「事故後の変動幅」を検討した結果を発表する。
Cs分布特性吉村 和也; 藤原 健壮; 斎藤 公明
KEK Proceedings 2016-8, p.67 - 71, 2016/10
平坦な浸透面の初期Cs沈着量に対する、宅地の各被覆要素における相対沈着量を求め、宅地におけるCs分布状況を示すパラメータを得た。2015年1月時点の相対沈着量は平坦な浸透面で最も高く(0.92)、次いで地表舗装面(0.28)が高い値を示した。家屋外面を構成する屋根、壁、窓などの相対沈着量は0.1未満であり、事故後4年近く経過した建築物の汚染レベルは現時点で限定的であることが確認された。地上舗装面、及び屋根の相対沈着量は、チェルノブイリ原子力発電所事故後のヨーロッパのケースと異なる値を示した。そのため今後は、相対沈着量の変動要因を定量的に評価し、経時変化を把握することで地域固有のパラメータ化を行うことが正確な被ばく線量の予測評価に重要と考えられる。
吉村 和也
no journal, ,
本研究では帰還困難区域内に建つ11の建築物とその宅地について、放射性物質、特にCsの分布状況を評価し、各宅地構成要素の沈着量をパラメータ化した。併せて宅地内におけるCs沈着特性について検討した。地表への初期沈着量に対する相対沈着量は、地表(未舗装)に次いで地表(舗装)(0.82
0.26), 犬走り(0.310.21)が大きかった。また、屋根や壁面, 窓といった要素の相対沈着量は0.1未満と低い値を示した。屋根や他の屋上要素の相対沈着量は、対象建築物により大きく変動したが、これは要素表面の状況(汚れ、コーティングの有無など)が影響していると考えられる。また屋根への相対沈着量は、ヨーロッパのケースよりも値が小さかった。
内海 あずさ; 武石 稔; 三枝 純
no journal, ,
福島第一原子力発電所の事故後、Srの迅速な分析法が求められるようになり、フローインジェクション装置にEichron社製Srレジンを接続し、Srの抽出からICP-MS測定までを連続的に行う手法が提案されている(Takagai et al., 2014)。この手法は、安定核種の
Srで検量線を作成しSrの定量に使用する。このため管理区域外でも導入可能である。通常、検量線は測定対象の濃度に応じて作成するため、環境試料に含まれるSrを定量するにはppq
pptの領域のSr検量線が必要である。しかしこの濃度領域では、試薬や器具類に不純物として含まれる(あるいは付着している)Srの影響が大きく、Sr検量線の作成は困難であると考えられる。そこで今回は、試薬・器具類からの影響の低減及びpptオーダーでのSr検量線の作成について検討を行った。
